カウンセリング

入社後3ヶ月で辞める社員|オンボーディングの盲点

「慣れれば大丈夫」が通じない時代になった

採用コストをかけて内定を出し、丁寧に入社を迎えたにもかかわらず、3ヶ月も経たないうちに退職届が届く、。そんな早期離職に頭を悩ませる企業もあるのではないでしょうか。

「本人の根性が足りない」「もう少し様子を見れば慣れたはず」と考えたくなることもあるかもしれません。しかし、早期離職の背景には、本人の適性や個人的な事情だけでなく、職場への適応や人間関係、仕事への期待と現実のギャップなど、さまざまな要因が考えられます。

入社直後の数ヶ月は、業務の習得に加え、新しい人間関係の構築や職場文化への適応など、複数の環境変化が重なる時期です。

オンボーディングとは、新しく入社した社員が職場に馴染み、必要な知識やスキルを身につけ、組織の一員として力を発揮できるようになるまでの受け入れ・定着支援を指します。

業務を教えることだけでなく、「困ったときに誰に相談すればよいのか」「自分には何が期待されているのか」「安心して質問してもよいのか」といった心理面への配慮も、オンボーディングを考えるうえで重要です。

オンボーディングの設計に「メンタルヘルスの視点」が抜け落ちていると、そのことが職場への適応を難しくする要因の一つになる可能性があります。

入社直後のストレスは「特別なもの」ではない

まず押さえておきたいのは、仕事上のストレスは「弱い人だけが感じるもの」ではないということです。

厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査(実態調査)」によると、現在の仕事や職業生活に関して、「強い不安、悩み、ストレスとなっていると感じる事柄がある」と回答した労働者は68.3%でした。

その内容では、「仕事の量」が43.2%と最も多く、次いで「仕事の失敗、責任の発生等」が36.2%、「仕事の質」が26.4%となっています。

働く人にとって、仕事上のストレスは決して一部の人だけの問題ではありません。

新しく職場に入った社員の場合、「こんなことを聞いてもいいのだろうか」「まだ仕事ができないと思われたくない」「悩みを話したら評価に影響するのではないか」など、相談すること自体にためらいを感じる場合もあります。

こうした不安やストレスを一人で抱え続けることは、心身の不調につながる可能性があります。本人が深刻な不調を抱えてから支援につながるのではなく、早い段階から相談しやすい環境を整えておくことが重要です。

カウンセリングは、深刻な不調が生じてから利用するだけのものではありません。

「職場に馴染めているかわからない」
「上司との距離感がつかめない」
「仕事の進め方がこれでよいのか不安」
「誰に相談すればよいかわからない」

こうした段階で、気持ちや状況を整理するために活用することもできます。早い段階から相談できる選択肢を用意しておくことは、予防的なメンタルヘルス支援の一つと考えられます。

オンボーディングに「相談の入口」を組み込む

では、具体的にどのような対策が考えられるでしょうか。

① 入社後1ヶ月・3ヶ月など、節目に面談機会を設ける

OJT担当者や上司との業務確認とは別に、仕事や人間関係、心身の状態などについて話せる機会を設ける方法があります。

EAP(従業員支援プログラム)などを活用すれば、社外の公認心理師や産業カウンセラーなどに相談できる仕組みを設けることもできます。

直属の上司には話しにくいことでも、社外の第三者であれば話しやすい場合があります。

その際には、相談内容がどのように取り扱われるのか、どのような場合に会社と情報共有される可能性があるのかなど、守秘義務や情報の取扱いについて事前に明確に説明しておくことが、安心して相談できる環境づくりにつながります。

②「相談していい」文化を組織全体で醸成する

相談窓口を設置するだけでは、必ずしも利用につながるとは限りません。

「困ったら相談してもよい」
「わからないことを質問しても評価が下がらない」
「一人で抱え込まなくてよい」

こうしたメッセージを、上司やOJT担当者を含めて組織全体で共有していくことも重要です。

厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」では、職場のメンタルヘルス対策として、「セルフケア」「ラインによるケア」「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」「事業場外資源によるケア」の4つが示されています。

本人のセルフケアや上司によるラインケアだけに任せるのではなく、必要に応じて産業保健スタッフや社外の専門家につながることができる仕組みを整えておくことも、職場のメンタルヘルス対策の一つです。

③ オンボーディング設計の振り返りを定期的に行う

早期離職が生じた際に、「本人が合わなかった」で終わらせるのではなく、

「入社時に仕事の内容や期待される役割は伝わっていたか」
「質問や相談がしやすい環境だったか」
「上司やOJT担当者とのコミュニケーションは十分だったか」
「仕事量や指導方法に問題はなかったか」
「利用できる相談窓口が本人に伝わっていたか」

といった視点から、オンボーディングの仕組みを振り返ることも大切です。

外部相談窓口を活用している場合には、個人が特定されないよう十分に配慮したうえで、あらかじめ定めた範囲で相談傾向などを組織にフィードバックし、職場環境やオンボーディングの改善に生かす方法も考えられます。

まとめ、「辞めてから気づく」をなくすために

厚生労働省の「新規学卒者の離職状況」によると、令和4年3月卒の新規大卒就職者では、就職後1年目の離職率は12.1%、3年以内では33.8%となっています。

もちろん、離職の理由はさまざまです。すべての早期離職を企業側の支援によって防げるわけではありません。

一方で、「もっと早く相談できていれば」「困っていることに周囲がもう少し早く気づいていれば」というケースを減らすために、入社直後から相談できる仕組みを整えておくことには意味があります。

オンボーディングに必要なのは、業務を教える仕組みだけではありません。

「話せる場所」
「聞いてもらえる場所」
「困ったときにつながれる場所」

を、入社時から意図的に組み込んでおくこと。

カウンセリングを「心の不調が深刻になってから利用するもの」だけではなく、職場への適応や人間関係、仕事上の不安などを早い段階で相談できる選択肢の一つとして位置づけることも、これからのオンボーディングを考えるうえで大切な視点ではないでしょうか。

参考資料

厚生労働省「令和6年 労働安全衛生調査(実態調査)結果の概要」
[https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/r06-46-50b.html](https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/r06-46-50b.html)

厚生労働省「メンタルヘルス対策(心の健康確保対策)に関する施策の概要」
[https://kokoro.mhlw.go.jp/guideline/guideline-mental-health/](https://kokoro.mhlw.go.jp/guideline/guideline-mental-health/)

厚生労働省「新規学卒者の離職状況」
[https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000137940.html](https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000137940.html)

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