最近様子がおかしい」と感じたとき——上司が最初にすべき一言

「最近、あの社員の元気がないな」「ミスが増えた気がする」「急に欠勤が続くようになった」——職場でこうした変化に気づいたとき、多くの上司や管理職の方は「どう声をかけたらいいかわからない」「余計なことを言って傷つけてしまったら」と、対応をためらってしまうことがあります。

しかし、その「ためらい」が早期対応の機会を逃してしまうことにつながりかねません。メンタルヘルス不調は、早期に気づいて適切にサポートするほど、回復もスムーズになる傾向があります。上司だからこそできる「最初の一言」の力と、その後のプロセスについて考えてみましょう。

Part 1｜「様子がおかしい」サインを見逃さないために

厚生労働省「職場のメンタルヘルス」では、メンタルヘルス不調の早期発見において、職場の管理監督者（ラインケア）が果たす役割の重要性が明示されています（出典：厚生労働省「職場のメンタルヘルス」）。日常的に部下と接している上司こそが、変化に最初に気づける立場にあるからです。

具体的にどのような変化に注意すればよいのでしょうか。以下のようなサインは、メンタルヘルスの不調を示している可能性があります。

これらのサインは、「重篤な病気のサイン」とは限りません。仕事の悩みや人間関係の摩擦、プライベートの問題が積み重なった「黄色信号」であることも多くあります。大切なのは「何か変だ」という気づきを大切にし、次のステップへ進むことです。

Part 2｜上司が最初にすべき「一言」とは何か

では、実際にどのように声をかければよいのでしょうか。

最初の一言として最も効果的なのは、診断や評価をしようとする言葉ではなく、「気にかけている」という事実を伝えるシンプルな言葉です。

このひと言には、相手を責めず、ただ「あなたのことが見えている」というメッセージが込められています。カウンセリングの場でも重視される「存在への承認」という視点です。逆に避けたいのは、「やる気はあるの？」「前はできていたのに」といった、本人をさらに追い詰める言葉です。

厚生労働省「職場のメンタルヘルス」でも、管理監督者が部下の話を「聴く」姿勢の重要性が強調されています（出典：厚生労働省「職場のメンタルヘルス」）。ここで求められるのは「問題を解決してあげること」ではなく、まず安心して話せる場をつくることです。

声をかけた後は、プライバシーに配慮できる場所（個室や少人数の空間）で、短時間でも話を聞く機会を設けましょう。アドバイスや指導よりも、「うん、それは大変だったね」と受け止める姿勢が、部下の心理的安全につながります。

Part 3｜上司一人で抱え込まない——専門職へつなぐことも「ケア」のひとつ

話を聞いてみて「これは自分だけでは対応が難しい」と感じたとき、無理に解決しようとする必要はありません。産業医・保健師・公認心理師・産業カウンセラーといった専門職へつなぐことも、上司としての大切な役割です。

EAP（従業員支援プログラム）によるカウンセリングサービスは、「悩みが深刻になってから使うもの」と思われがちですが、実際には「なんとなくしんどい」「誰かに話を聞いてほしい」という段階から活用できます。専門のカウンセラーが守秘義務のもとで話を聴くため、会社に知られることへの不安を軽減しながら、安心して相談できる環境が整っています。

上司が「専門家に相談してみることもできるよ」と自然に伝えることで、部下は「受診や相談＝弱いこと」という心理的ハードルを越えやすくなります。早期のカウンセリング利用は、不調の深刻化を防ぐうえでも、職場復帰をスムーズにするうえでも、大きな意味を持ちます。

まとめ｜「気づき」を行動に変える職場文化を

メンタルヘルス不調への対応は、特別なスキルや知識がなければできないことではありません。

人事・労務担当者の皆さんには、こうした「ラインケア」の実践を支えるための社内研修や相談窓口の整備、EAP導入の検討を、ぜひこの機会に見直していただければと思います。